新型コロナは新変種のオミクロン株が世界的に出現して以来、拡大傾向に注目してきたが、我が国においても新年を迎えて以降、急速に拡大してきた。新型コロナの第６波が本格的に始まったと考える。
第６波対処について、今朝の産経新聞の「主張」は別掲の通り論じている。
上は国家から下は地域の組織に至るまで、危機に際しては組織のトップが陣頭指揮して、迅速かつ的確に対処するのが鉄則である。
突発事態や全く新しい事案の発生の時の対処は、過去の幾多の事例で見る通り実際は至難である。至難であるからこそトップの存在と職責があるのである。
通常の業務は、組織機能がしっかりしていれば、円滑に運営されるが、ひとたび想定外の重大事案が生起すると、理屈通りにいかないのが現実である。
危機の時、トップが冷静沈着にして、状況を洞察し、決断・決心し、毅然として明確な対処方針を示すことが必須である。
かって航空自衛官時代に、航空機事故に直面した団司令・基地司令の対処や春日基地に勤務した折、発生した隊員の強盗事案に際しての団司令、司令官の的確な対処を幕僚として見聞してきた。トップはどうあるべきかを学んできた。
トップの最大の役割・責務は確固たる対処方針を示し実行させることである。この責務を果たせたトップこそ、トップとしての資質能力を有していると認められるものである。
各組織のトップには、職責が付与されている。危機に際して、職務権限と責任をしっかりと果たした者が高く評価され語り継がれる。
新型コロナの対処にあたっては、初動対処と全力対処がいかに重要かなど過去幾多の反省と教訓を学んできた。未知の世界であったが、何をどうすれば良いかがわかってきた。
第６波のオミクロン株対処にあたって、岸田内閣総理大臣が最高のトップとして、迅速かつ的確な全力最大対処策を下令し、拡大防止に努められることを切望する。逐次対処策は下策であり絶対にやってはならない。
産経新聞 令和4年1月6日 主張 「コロナ第6波」
